はかナビ~葬儀とお墓と仏壇の読み物~

一般的なお墓から最近増えている永代供養墓や納骨堂までお墓について詳しく解説します。また、葬儀・葬式や仏壇、終活の基礎知識についても詳しく解説します。

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【パターン別】亡くなったときの対応:病院、自宅、交通事故・自殺、海外

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病院で亡くなった場合

病院で亡くなった際は、臨終に立ち会った医師が死亡診断書を書いてくれます。
これは死亡届と一緒になった書類で、葬儀後の手続きなどに必要です。
用紙は多くの場合、病院に用意があります。

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死亡診断書を受け取ったら、遺体を搬送します。
病院で死亡すると、遺体はいったん霊安室へ安置されるので、そこから自宅へ運びます。
斎場がすでに決まっている場合は、通夜・葬儀を行う斎場へ直接搬送することも可能です。

葬儀を依頼する葬儀社がすでに決まっていれば、遺体を運ぶ際は葬儀社や搬送者業者に寝台車を依頼します。
まだ、決まっていない場合は、病院に出入りしている葬儀社を紹介してもらいましょう。
病院からの紹介でも、葬儀もそこに頼まなければならないというわけではありません。
「搬送だけお願いします」と明確に伝えれば問題ありません。

ただし、死亡診断者を受け取っていて車に遺体を寝かせるスペースがあれば、自家用車で搬送することも可能です。
赤ちゃんや幼児の場合は、車やタクシーで連れて帰ることもあります。

自宅療養中に亡くなった場合

自宅で死亡した場合、臨終に医師が立ち会っていれば、すぐに死亡診断書の発行を依頼します。
突然死亡した場合は、医師による死亡確認が必要になるので、主治医を呼んで死亡を確認してもらいます。
主治医が不在であれば、歯科や耳鼻科の医師などでも構いません。
心あたりのある病院や医師に連絡するか、119番通報して指示に従います。

医師が見つからない時や家族が不在中で一人で亡くなっていた場合には、警察を呼びます。

死亡確認がとれるまでは、遺体に触れてはいけません。
たとえ床に倒れていても、そのままの状態にしておきます。
医師が死亡診断書を作成するまで、勝手に遺体を動かすことはできません。

死因が特定できない突然死や事故死、死亡に事件性がある場合は行政解剖司法解剖が行われ、医師によって死亡検案書が作成されます。

遺体が遺族の元に戻るまでに時間がかかることもあり、それまでは火葬や埋葬を行うことはできません。

交通事故や自殺で亡くなった場合

事故で病院へ運ばれてから24時間以上経って亡くなった場合は、自然死とされて、死亡診断書が出されます。

即死など現場で亡くなった場合は、警察による検視が必要です。
状況によって死因や事件性を判断する行政解剖司法解剖が行われます。
これが終わると警察から死亡診断書に代わる死体検案書が交付されます。

海外で亡くなった場合

遺体をそのまま日本に運ぶか、現地で火葬して遺骨を持ち帰ることになります。

遺体搬送には、

  • 日本大使館か領事館の署名がある現地医師の死亡証明書
  • 大使館や領事館からの埋葬許可証
  • 現地葬儀社の防腐処理証明書
  • 故人のパスポート

などが必要です。

書類が整えば、航空会社が遺体を貨物扱いとして日本へ搬送します。

ただし、海外から遺体を搬送する場合、エンバーミングをする必要があります。
これは遺体の殺菌・消毒などの処理を行うことで、腐敗を2週間ほどふせぐことができるというものです。
費用はおよそ20万~30万円が目安です。

帰国後も諸手続きが必要です。
死亡届は3ヵ月以内に提出しましょう。

骨葬

自宅から遠く離れた場所で死亡した場合、その地域の葬儀社に依頼して、遺体を自宅まで搬送することは可能です。
しかし、高額な費用がかかることもあります。

このようなケースでは、死亡した場所で火葬して、後日居住地で近親者を招いて骨葬を営む方法があります。

骨葬とは

骨葬とは、先に火葬をすませてから葬儀を営むことで、遠隔地で死亡した場合でも、故人(または喪主)の居住地で、落ち着いてお別れをすることができます。

この場合も火葬の手続きは同じで、現地の役場に死亡届死体火葬許可申請を提出して、死体火葬許可証を交付してもらいます。

東北地方の一部地域などでは、通夜の前に火葬するならわしのため、骨葬が一般的になっているところもあります。