はかナビ~葬儀とお墓と仏壇の読み物~

一般的なお墓から最近増えている永代供養墓や納骨堂までお墓について詳しく解説します。また、葬儀・葬式や仏壇、終活の基礎知識についても詳しく解説します。

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葬儀の前に決めておくべきこと

喪主は通夜の前に決めておく

遺族代表として葬儀を主催する人を喪主と言います。
喪主は弔意を受ける遺族の代表者のことで、故人に代わって弔問を受ける大事な役割を務めます。
故人の配偶者や親、子など、故人と関係の深い親族が務め、葬儀全般の最終決定権を持ちます。

葬儀の通知状や会葬御礼は、喪主名で出すので、通夜や葬儀の準備を進めるときには、まず葬儀の主催者である喪主を遺族で協議して決めてなければなりません。

また、葬儀後に営んでいく年忌法要なども主催します。

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喪主になる人

喪主になる人は、一般的には法律上の相続人が務めます。
夫婦のどちらかが亡くなったときは、その配偶者が喪主になります。
ただ、配偶者が高齢や病気などで難しい場合は、成人した子どもがいれば、その人が務めることが多いです。
未成年者が喪主の立場になるときは、親族の一人が後見人を務めることになります。

故人に縁者がいないときは、優人などが喪主の代わり(施主)をすることもあります。

葬儀の世話役や会計係・受付などを決める

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葬儀の形式や葬儀の規模を決める

葬儀の形式は、宗教者が執り行う宗教葬と宗教色のない無宗教葬に大きく分けられます。
宗教葬には、仏式神式キリスト教などがあります。
故人が生前に信仰していた宗教があれば、それを尊重して、それ以外の場合は家族の宗旨に合わせればよいでしょう。

葬儀の演出や規模も可能な範囲で故人の意思を尊重します。
エンディングノートなどに希望が書き残されていないか確認しましょう。

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ただし、葬儀の規模については、故人の社会的地位や交友範囲、予算なども考慮して決める必要があります。

最近は家族の宗旨に合わせて告別式は無宗教にするというように、異なる形式や演出を組み合わせて営むケースもあります。

葬儀の日程と場所を決める

通夜・葬儀の日程は、宗教者(僧侶、神官、牧師、神父)の都合や、火葬場の使用できる時間、葬儀式場を利用する場合は葬儀式場の利用可能な日時、親族の到着時間などを考慮して決めます。

まずは、宗教者の予定を確認しましょう。

通夜・葬儀を行う場所には、自宅や葬儀式場、寺院・協会、集会所、ホテルなどがあります。
場所を決める際には、葬儀の規模が重要な要素となるため、会葬者数を概算で見積もる必要があります。
また、宗教に沿った形式の葬儀が行えるかどうかも考慮します。

火葬は、死後24時間以後に行うことが法律で定められており、通夜・葬儀の日程は次の3パターンになります。

ケース1

通夜 ⇒ 葬儀・告別式 ⇒ 火葬

ケース2

通夜 ⇒ 火葬 ⇒ 葬儀・告別式

ケース3

火葬 ⇒ 通夜 ⇒ 葬儀・告別式

ただし、葬儀の日程や進行の仕方は、地域によって違いがあります。

喪主になったらすべきこと

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